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ソニーの株価予想・今後、2020年の見通しは?

ソニーの株価(6758)の株価予想・分析。2020年の見通しは?

ソニーの株(6758)を購入しようか迷っている。
ソニーの株価予想、2020年の株価の見通しを知りたい。
ソニーの分析情報を知りたい。

そんなソニーに投資を考えているトレーダーへ、ソニーの株価予想・見通し、分析情報を紹介したいと思います。

ソニーの株価は2012年末に底を付けて以来、株価は7年継続して上昇トレンドを継続しています。

株価だけに注目すれば間違いなく、買い続けたい株の一つに挙げられるだろうが、勢いはこのまま継続していくのだろうか?

結論から言うと、2020年度の利益が予想を多く上回るといったハプニングが無ければ、自社株買いの株価押上げ効果減に伴い、2021年末にかけて株価はおおむね横ばいから下落方向へ調整されるのではないかと予想しています。

ソニーといえばゲーム機、イメージセンサといった電子機器メーカーというイメージを持たれている人も多い。

が、今や銀行、生命保険といった金融事業、そして不動産にアニメ、芸能、教育、通信と幅広く手掛けています。

グループ会社は1700社を超え日本1位。ソニーは日経平均、TOPIC Core30にも採用。

参考 ソニー2018年度売上・営業利益実績

ソニー2018年度売上・営業利益実績

 

そんなソニーの株価が今後、引き続き上昇していくのか?株価を分析します。

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ソニー 1995年から現在まで株価推移

ソニーの現在の株価

ソニーの株価は2012年12月頃に底を付けた後、2020年に至るまで上昇トレンドを描いています。

2012年の最安値は772円。現在は7,800円近くまで株価が上昇したため、見事テンバガーを達成。

まずは2012年当時の状況を振り返り、その後現在に至るまでどのような経過をたどっているのか?株価とニュースの歴史を確認しましょう。

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過去、ソニーの株価が不振だった理由(2012年頃)

2012年当時、ソニーはデジタル家電の変革スピードに遅れを取り、薄型テレビ事業は8期連続の営業赤字、ソニーグループとしても4期連続の最終赤字(4,550億円)となっていました。

テレビ市場ではサムスン電子が猛威をふるっており、日本陣営は後塵を拝していました。

このままではソニー、東芝、日立、さらにSHARPは危機的状況に陥る。

そんな市場の声に反応し、大きく株が売られたのが2012年頃です。

その後、足枷となっていた薄型テレビ事業は、東芝・日立製作所の液晶部門と統合、新会社ジャパンディスプレイが発足。ソニーは液晶部門の切り離しに成功

またゲーム事業を担っていたソニー・コンピュータエンタテインメントもPS3で大失敗

PS3発売年である2006年は2323億円の営業赤字。
以降2014年にPS4が発売されるまで鳴かず飛ばずの状態が続いていました。

しかし、PS4の発売、そしてクラウドゲーム市場への参入により業績は回復
今では有料会員サービス「プレイステーション プラス」の加入者が全世界で3000万人を超えるなど、業績は好調。

ゲームの売り切りビジネスから、継続課金ビジネスへのモデル転換に成功。2019年の売上高は約9137億円、純利益は約1,616億円。利益率は驚異の17.6%を叩き出している。

徐々に利益体質へ、株価も回復

ソニーグループの純利益は2016年に1,478億円、2017年は733億円、2018年は4,908億円、2019年は9,163億円と急回復していきました。

今後の見込み純利益は2020年は5,400億円、2021年は5,737.5億円と、2019年と比較すれば落ち込むと予想されています。

ソニーの純利益推移

画像:NIPPONの数字より

ソニーの今後の株価予想、将来の見通しについて

では、ここまでの情報を把握したうえで、将来の見通しについて解説。

ソニーの株 PBRは既に買われすぎの水準

株価の割安、割高を測るPBR(株価純資産倍率)2.61倍となっています。

同日の日経平均のPBRは1.16倍、TOPIXは1.15倍となっており、ソニーの株価は既に買われすぎの水準、株式市場はソニーに対し、大きな期待を持っています。

なぜそこまで買われ続けたのか?

ソニーの業績が急回復した理由は、不採算部門である薄型テレビ市場の切り離し、ゲーム事業のビジネスモデルの変革だけではありません。

この他、「VAIO」を展開するPC事業の譲渡、ソニーミュージックのスマホゲームの盛況、ソニー生命の保険業のシェア増といった要因により、現在のソニーは2012年当時と比較すれば、既に別会社と化しています。

また、ソニーは上場来初の自社株買いを実施。これによる株価押上げ効果も無視できません

日本経済新聞2019年2月8日掲載

ソニーは8日、1000億円を上限とする自社株買いを実施すると発表した。株主還元を目的とした自社株買いは初めて。エレクトロニクスやゲームなどの事業が好調で、稼ぐ力が高まり、財務も改善している。2018年末から株価が低迷していることもあり、株主還元を強化する。

ブルームバーグ2019年5月16日掲載

ソニーは16日、2000億円、発行済み株式総数の4.8%に当たる6000万株を上限に自社株買いを行うと発表した。発表資料によると、戦略的な投資機会や財務、株価状況などを考慮した。取得期間は17日から2020年3月31日で、市場での買い付けを予定している。

 

このように2019年に立て続けに2度自社株買いを行っています。

自社株買いとは?:自社の株を買い上げること。発行済株式総数が減少し、1株あたりの利益・資産が増加。これにより株価の引き上げ効果が生じる。

2度の自社株買いの発表時の株価の値動きは次のようになっており、自社株買いが株価を押し上げたというのがお分かりいただけると思います。

ソニー自社株買い時の株価推移

逆に言えば、自社株買いが無ければここまでの株価上昇は考えられなかったと考えられます。

引き続きソニーの自社株買いは続くのか?

引き続きソニーの自社株買いが続くのかどうか?
予想する一つの方法としてキャッシュフローを確認する方法があります。

そこで、ソニーは今後も、引き続き自社株買いが行えるほどのキャッシュを持っているのか?過去の推移を確認してみたい。

資料:ロイター ソニー株式会社より

ソニーのキャッシュフローの推移

2018/3月期、2019/3月期の現金の期末残高が急増していることがわかる。2017年と比べると5,000憶から6,000憶円近い増加です。

これら増加分の内、既に3,000億円を自社株買いに費やしています。

利益は2019年9,163億円に対し、2020年は5,400億円、2021年は5,737.5億円と、落ち込むと予想されていることを踏まえると当面、自社株買いは実施しないと予想します。

よって、2020年度の利益が予想を多く上回るといったハプニングが無ければ、2021年末にかけて株価はおおむね横ばいから下落方向へ調整されるのではないかと予想します。

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