【今なら無料】オススメ投資本リストはこちら

【実例有】自社株買いとは?メリット、効果、理由を解説

自社株買いとは?効果・メリット・株価への影響

自社株買いとは?どんな効果があるのか?なぜ株価を上がるのか?
自社株買いをする理由は?企業にどんなメリットがあるのか?
自社株買いを行った会社のその後の株価が見たい。値動きはどうなった?

そんな自社株買いについて知りたい株式トレーダーの方を対象に、自社株買いについて徹底的に解説していきたい思います。

ちなみに後半:自社株買い発表からの【実際の株価の推移】実例集が特に人気です。

本コンテンツは大きく分けて2章に分けることができます。

自社株買いとは何なのか?
どういった影響をもたらすのか?メリットデメリットについて
近年、自社株買いが増えている背景・その理由とは?

前半のコンテンツはこのような自社株買いについての解説になります。自社株買いについて詳しくない方でも分かりやすいよう丁寧に紹介していきたいと思います。

後半のコンテンツは自社株買いを発表した会社の株価値動き実例集になります。

自社株買いを発表した直後、そして自社株買いを行っている期間、自社株買いを終えた後、それぞれどのような株価推移となったのか?実例を集めました。

それでは早速行ってみましょう。

スポンサーリンク
  1. 自社株買いとは?メリット、デメリット、理由などは?
    1. 自社株買いとは上場企業が自社の株を購入すること
    2. 自社株買いは各種指数を改善させ、株価上昇効果を得られる。
      1. 改善される各種指数
      2. 状況によっては改善する各種指数
    3. 10%自社株買いした場合の各種指数の変化
      1. PERは16.7倍→15.0倍へ下落、割安な株へ
      2. ROEは10.0%→11.1%へ 収益性が改善
      3. ROAも5.0%→5.3%へ 収益性が改善
      4. EPSは60.0円→66.7円へ 1株当たり利益が増加
      5. PBRは1.7倍→1.8倍へ 割高感増へ
      6. BPSは600.0円→555.6円へと下落
    4. 自社株買い後、各種指数のビフォーアフターまとめ
    5. 自社株買いは株主資本コストを低減させる効果がある。
    6. 他にもある企業側のメリットまとめ
      1. 社員の為のストックオプションとして利用
      2. 既存の株主への利益還元
  2. 自社株買い発表後、株価の値動きはどうなったのか?実例集
    1. 9437 NTTドコモ 3.85%の自社株買い実施
    2. 7203 トヨタ自動車 1.73%+1.19%の自社株買い実施
    3. 8058 三菱商事 7.5%の自社株買い実施
    4. 9432 日本電信電話(NTT) 2.76%+2.84%の自社株買い実施
    5. 6758 ソニー 2.36%+4.8%の自社株買い実施
    6. 4307 野村総合研究所 13.52%の自社株買い実施
    7. 9433 KDDI 3.1%の自社株買い実施
    8. 8035 東京エレクトロン 8.5%の自社株買い実施
    9. 自社株買い発表後、株価の値動きまとめ
    10. 関連

自社株買いとは?メリット、デメリット、理由などは?

自社株買いを発表後の株価チャート集の前に、まずは自社株買いについておさらいしていきたいと思います。

長い文章が苦手な方向け 自社株買いとは?前半のまとめ
企業「お金が余ってるしそんなに多くの株主いらないから株はこちらで引き取るわ。買い取り中は株価が上がるだろうし、手放したい人はどうぞ。こちらとしては配当金の支出額は減らせるし、今株を持っている人は株価上昇で恩恵得られるし、自社株買いはWinWinだよね。」

自社株買いとはぶっちゃけそんな感じです。

自社株買いとは上場企業が自社の株を購入すること

自社株買いとは上場企業が自身の発行している株を市場から買い戻すことを指します。

投資家が保有している株を、買い戻すとなると結構大きなお金が必要そうですよね?もしも株価が高値圏にあれば、企業は損をしてしまいそうなイメージを受ける方もいると思います。

そんな自社株買いですが、近年は特に勢いを増しているとのことです。

日本経済新聞 自社株買い、初の10兆円視野 19年度、持ち合い解消で

上場企業が自社の株式を買い入れる自社株買いが、2019年度に初の10兆円に達する可能性が高まってきた。コーポレートガバナンス・コード(企業統治指針)が浸透し、政策保有株(持ち合い株)の解消が自社株買いの増加に寄与する。企業業績の好調にもかかわらず株安なのも企業の自社株買いを後押ししている。

参考までに私が調べても、次の通り、多くの自社株買いを行った企業を見つけることができました。(掲載は一部企業のみ)

自社株買いを行った企業リスト

上場企業による、自社株買いは今後とも継続していく様子がみられます。

どうして企業は自社株買いをするのか?

その理由は自社株買いに次のメリットがあるからです。

・各種指数が改善し、株価上昇効果を得られる。
・資金調達コストの低減効果
・敵対的買収、M&A対策
・事業規模の縮小、スリム化
・従業員へのストックオプション

それぞれ解説していきたいと思います。

加えて日本のカネ余りが自己株式の取得に拍車をかけています。企業はお金を持っているものの、魅力的な投資先が無いために内部留保を積み上げ続けています。サラリーマンも貯金が増えれば借入金を返済しますよね。同じことが上場企業でも起きています。

自社株買いは各種指数を改善させ、株価上昇効果を得られる。

企業が自社株買いを行い株を『消却』すると、資本金、及び発行済み株式数が減少します。

すると財務分析、株価分析で使用する各種指数が改善します。

改善される各種指数

PER・・・株価収益率 計算:(株価×発行済み株式数)÷当期純利益
ROE・・・自己資本利益率 計算:当期純利益÷自己資本×100
ROA・・・総資産利益率 計算:当期純利益÷総資産×100
EPS・・・1株当たり利益 計算:当期純利益÷発行済株式総数

状況によっては改善する各種指数

PBR・・・株価純資産倍率 計算:(株価×発行済み株式数)÷純資産
BPS・・・1株当たり純資産  計算:純資産 ÷ 発行済株式総数

それぞれ、自社株買いにより、どのように改善するのか具体例を用いて解説いたします。

計算条件は全て同一とし、発行済み株式総数の内、10%を自社株買いを行ったものと仮定します。

自社株買いの効果 計算条件
時価総額 10,000千円 株価1,000円×発行済み株式数 10,000枚
総資産 12,000千円 負債 6,000千円 純資産(自己資本) 6,000千円
当期純利益 600千円

10%自社株買いした場合の各種指数の変化

それでは仮に発行済み株式総数の10%の自社株買いを行った場合、それぞれの指数がどの程度改善するのか?効果を確認しましょう。

PERは16.7倍→15.0倍へ下落、割安な株へ

PERは16.7倍→15.0倍へ下落、割安な株へ

PER・・・株価収益率 計算:(株価×発行済み株式数)÷当期純利益

自社株買いを行ったことで、PERが16.7倍から15.0倍へと下がりました。業績は変わらないのにPERが割安になれば、当初の16.7倍に近い水準にまで株価が上昇する可能性があります。もともとのPER水準に戻るには理論上600千円×16.7倍÷9,000枚=1113円の株価になる必要があります。11.3%の上昇です。

ROEは10.0%→11.1%へ 収益性が改善

ROEは10.0%→11.1%へ 収益性が改善

ROE・・・自己資本利益率 計算:当期純利益÷自己資本×100

自己株買いをすると自己資本が減少します。その結果、企業の収益性を指すROEは10.0%から11.1%へと改善しました。純資産を持て余すことなく、効率良い経営が行われているように値が変化しました。

ROAも5.0%→5.3%へ 収益性が改善

ROAも5.0%→5.3%へ 収益性が改善
ROA・・・総資産利益率 計算:当期純利益÷総資産×100
ROEと同じく収益性を示すROA。自社株買いを行うと総資産が減少します。その結果、総資産利益率は向上。全ての資産を効率使って経営を行っているよう値が変化しました。

EPSは60.0円→66.7円へ 1株当たり利益が増加

EPSは60.0円→66.7円へ 1株当たり利益が増加

EPS・・・1株当たり利益 計算:当期純利益÷発行済株式総数

自社株買いを行うと、発行済み株式数が減ります。すると当然、1株当たりの純利益を指すEPSは上昇します。一般的に株価はEPS×PER(株価収益率)で計算されます。EPSの値が増加すれば、その分、株価上昇の後押しとなります。

PBRは1.7倍→1.8倍へ 割高感増へ

PBRは1.7倍→1.8倍へ 割高感増へ

PBR・・・株価純資産倍率 計算:(株価×発行済み株式数)÷純資産

PBRは状況によっては改善する指標です。今回はもともとのPBRが1倍以上だった為、指標は割高を示す値へと悪化しました。PBRが1倍未満の株であれば、値が下落し、割安感が生まれます。

BPSは600.0円→555.6円へと下落

BPSは600.0円→555.6円へと下落

BPS・・・1株当たり純資産  計算:純資産 ÷ 発行済株式総数

企業の安定性を示すBPS。こちらも状況によっては改善する指標ですが、今回は悪化。PBRと同じく、時価総額>純資産(自己資本)となっている状況だとBPSは悪化します。ただし、時価総額<純資産(自己資本)という状況であれば値は改善します。

自社株買い後、各種指数のビフォーアフターまとめ

以上の変化をまとめると次の図になります。

自社株買い後、各種指数のビフォーアフターまとめ

今回の計算では6個の指数の内、4個は改善、2個は悪化という形になりました。

悪化してしまったPBRとBPSは計算の兼ね合いで、
純資産(自己資本) 6,000千円  時価総額 10,000千円というように、会社の価値以上に株価が上昇していた場合、悪化するという特徴を持っている為です。

もし、純資産(自己資本) 6,000千円  時価総額 10,000千円であればPBR、BPSも改善しており、自社株買いにより、6つ全ての指標が改善していました。

つまり、会社の純資産よりも時価総額が低く見積もられている会社ほど、自己株式の購入による株価上昇効果を得られることを表しています。

自社株買いの効果 計算条件
時価総額 10,000千円 株価1,000円×発行済み株式数 10,000枚
総資産 12,000千円 負債 6,000千円 純資産(自己資本) 6,000千円
当期純利益 600千円

自社株買いは株主資本コストを低減させる効果がある。

自社株買いを行うことにより、各種指数が改善するという結果を紹介いたしましたが、企業側のメリットはそれだけではありません。

自社株買いを行うと、配当金であったり、株主優待といった株主資本コストを低減させることができます。

この株主資本コストは損益計算書には載らない為に、費用として考えにくい性質があります。

ただし金額換算すると、銀行へ支払う借入金利息よりも大きな金額であることが分かります。

最近自社株買いを行ったトヨタの決算情報より抜粋
借入金 14兆8,052億円 支払利息280億円 約0.189%
純資産 20兆5,652億円 配当金支払額 6,268億円 約3.04%
配当金支払額が大きな負担となっていることが改めて分かる。

自社株買いを行うことで、株主資本コストが減少、来期以降は内部留保を貯めやすい体質へと変化します。このような良好な変化に合わせて株価も後押しされる傾向にあります。

他にもある企業側のメリットまとめ

この他に、自社株買いを行う企業には様々なメリットがあります。

社員の為のストックオプションとして利用

自社株買いで集めた株を消却せずに、社員にストックオプションとして配ることができます。

ストックオプションとは保有している自己株式を、事前に決めた価格で、社員に買える権利を付与することです。

1株1,000円の時に自社株買いを実施し、オプション権利行使期間内であればいつでも1,000円で株を購入できる権利を社員に付与したとします。社員が頑張って働き、業績が改善し、株価が2,000円になれば、社員はストックオプションで会社から株を1,000円で購入し、すぐに2,000円で株式市場で売却することで大儲けすることができます。

自社株買いで集めた株を消却せず、ストックオプションとして使用する場合は各種指数の改善効果、株主資本コストの低減効果は無い。
ただし、自社株買いを実施するという発表すると、一部の取引参加者から買い注文が集まりやすくなることで株価上昇効果を得られることがある。

既存の株主への利益還元

これまで株主への利益還元方法は主に配当金を上げる、魅力的な株主優待を提供するという2種類でした。

ところが2001年の商法改正により、新たな選択肢が出てきました。それが自己株式の取得です。

それまでは次の理由で自己株式の取得は原則禁止となっていました。

・会社財産の充実を害し会社債権者および会社の利益を害する
・会社の内情に通じた取締役等が株価下落時に自己の株式を買い占めた後、価格を高騰させる投機取引を行い、一般投資家・株主を欺瞞する弊がある(食い逃げ増資)
・会社が自己の株式の取得による株価の維持工作、増資のための株価工作(株価のてこ入れまたは工作買い)などにより不当な株価操縦を行い、一般投資家を欺瞞する弊がある

自己株式の取得を行うと、一部の者だけが得をする可能性がある。といった理由ですね。

今では様々な株式市場の環境整備の影響により、一部の株主だけでなく、全ての株主に「株価上昇による利益」を公平に提供できるようになりました。その結果、自己株式の取得が盛んに行われるようになりました。

さて、自社株買いについての紹介はここまでで一旦終了とし、いよいよ後半のコンテンツである『自社株買い発表後、株価の値動きはどうなったのか?実例集』に移りたいと思います。

ほとんどの株式投資家はコッチの方が気になるかも?ですね。

スポンサードサーチ

自社株買い発表後、株価の値動きはどうなったのか?実例集

さて、それでは早速、株価の値動きはどうなったのか?実例集の紹介をしていきたいと思います。

9437 NTTドコモ 3.85%の自社株買い実施

9437 NTTドコモ 3.85%の自社株買い実施

2019年4月26日にNTTドコモは3,000億円を上限に、自己株式の取得を実施すると公表しました。取得する自己株式は1億2,830万株(発行済み株式の内3.85%)です。取得期間は2019年5月7日から2020年4月30日まで。

発表以降、NTTドコモの株価チャートは上昇を続け、間近では3100円近くで推移。結果から見れば30%近く株価は上昇した。

7203 トヨタ自動車 1.73%+1.19%の自社株買い実施

7203 トヨタ自動車 1.73%+1.19%の自社株買い実施

2019年5月8日、トヨタ自動車は3000億円を上限とする自社株買いを発表。発行済み株式総数(自己株式を除く)の1.73%。取得株数の上限は5000万株。取得期間は5月15日~9月30日。

続いて2019年11月7日、2000億円を上限、取得株数の上限は3400万株(1.19%)、取得期間は11月11日~翌年3月31日の自社株買いを発表。

トヨタは2回の自社株買い発表が行われています。1度目の自社株買いは効果が出るまで3週間程度時間がかかったものの、株価は次第に上昇。2度目の自社株買いは現時点では効果が見られていません。

8058 三菱商事 7.5%の自社株買い実施

8058 三菱商事 7.5%の自社株買い実施

5月9日 三菱商事は3000億円を上限に、1億2000万株の自己株式取得を発表。取得株式は発行済み株式の7.5%。取得期間は5月10日から翌年5月8日。

自己株式の取得を発表するものの、株価に勢い無し。上限3000億円÷取得数1億2000万株。つまり取得目標株価は2,500円となるが、株価が2500円近くまで下落した所から急反発し、自己株式取得発表時の水準に値を戻している。

9432 日本電信電話(NTT) 2.76%+2.84%の自社株買い実施

9432 日本電信電話(NTT) 2.76%+2.84%の自社株買い実施

2019年5月10日に2500億円を上限に5300万株(2.76%)。5月13日~7月31日にかけて取得を発表。さらに8月6日には3000億円を上限に5300万株(2.84%)の自己株買いを発表。取得期間は8月7日~9月30日でした。※最初の自社株買いでは5048万株の取得を成功させている。

2回の自社株買いとも株価を押し上げ、その後も上昇トレンドの流れが継続している。NTTの場合、2,500億円÷5,300万株=平均株価約4,717円と非常に高い価格での株取得を良しとした点が上昇相場に強く影響をもたらしたと推測する。

6758 ソニー 2.36%+4.8%の自社株買い実施

6758 ソニー 2.36%+4.8%の自社株買い実施

2019年2月8日に1000億円、3000万株(2.36%)を上限に自社株買い発表。取得期間は2月12日から3月22日。さらに同年5月16日にも2000億円、6000万株(4.8%)を上限に自社株買いを発表。取得期間は2019年5月17日から2020年3月31日。

1度目の自社株買いは株価下落に歯止めをかけた格好です。その後、規模を2倍に増やした自社株買いを発表してから株価は上昇。間近の高値である7,000円すら超えました。

4307 野村総合研究所 13.52%の自社株買い実施

4307 野村総合研究所 13.52%の自社株買い実施

野村総合研究所は6月18日に約1億191万株、1600億円を上限に親会社である野村ホールディングスよりTOBに自己株式を取得すると発表しました。価格は既存の株主の利益を尊重し1株当たり1570円と17日の株価終値に対し9.42%の割引き価格。買い付け期間は7月1日~7月29日。

TOBによる自社株買い発表時は株価に動きが見られなかったものの、買い付け期間になると急上昇。買い付け期間から3か月後には最終利益を増額修正、加えて自己株式の消却を発表。株価上昇へ勢いを付けました。

9433 KDDI 3.1%の自社株買い実施

9433 KDDI 3.1%の自社株買い実施

2019年5月15日に1500億円、7300万株(3.1%)を上限に自社株買いを発表。取得期間は5月16日~12月23日。同時に保有していた自己株式1億7663万株(6.98%)の消却も実施すると発表。

自社株買い+保有自己株の消却というインパクトにより株価は強く上昇しました。もともと配当利回りが3%以上と高く、17期連続で増配と、株主への利益還元姿勢が強いことも影響を及ぼしたと考えられます。

8035 東京エレクトロン 8.5%の自社株買い実施

8035 東京エレクトロン 8.5%の自社株買い実施

5月27日、東京エレクトロンは最大1500億円、1400万株(8.5%)を上限に自己株式の取得を発表。取得期間は5月28日~12月31日。2015年に自社株買いを行ってから4年ぶり。

自社株買い発表以降、少し間があったものの株価は急上昇している。14,600円から25,000円となると増加率は70%を越えている。

自社株買い発表後、株価の値動きまとめ

以上、自社株買いを発表した8つの企業の株価チャートその後を追ってみました。

今回実例を踏まえて調査した結果、確かに自社株買いが株価を上昇させるという効果を持っていることが確認できた。このように思います。

ただ実は自社株買いによる株価上昇に一つの疑問が生まれました。それは

自社株買いは資金に余裕のある好業績の企業しか実施できない。
→そもそも好業績だから自社株買いが実施できた?

   →そもそも好業績なら、もともと株価は上昇しやすい地合いであった?

という疑問です。

自社株買いを実施すると発表すると、各メディアに取り上げられ、株式トレーダーの注目を浴びることになります。その結果、好業績であったにも関わらず注目されてこなかった自社の株に注目が集まり、株価が上昇した。ということも考えられます。

好業績だから株価が上昇したのか、自社株買いにより株価が上昇したのか、正体は神のみぞ知るところですが、少なくとも、自社株買いの発表が行われた株は上昇しやすい傾向にあるということが分かりました。

タイトルとURLをコピーしました