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【最新】株を始める時期・タイミングはいつが理想?不景気の時?

株を始める時期、タイミング

株はいつ始めると良いのだろうか?不景気の時?
株を買うタイミングが分からない。
おすすめの時期、株式投資のタイミングを知りたい。

そんな株取引を始めるタイミングについて疑問を感じているあなたに、
いつ株取引を始めれば良いのか?分かりやすく解説をしていきたいと思います。

一般的には株を購入するタイミングは「不景気で株価が大きく落ち込んだ時」だと言われています。

不景気の時期に株を買うメリット・理由

・業績の良い優良株が割安で購入できる。
・景気が回復すれば必ず株価が上昇する
・既に底値。これ以上下がることはない。

確かに、不景気の時は割安株が多く存在し、長期で見た場合、相当な確率で勝てます。

特に現在、コロナショックが株価は暴落中。10年ぶりの買い場が訪れています。今株を買わずにいつ株を買うのか?というほどの買い場が訪れています。

かといって、不景気を狙って始めなくても大丈夫

株を始めるタイミングは、株取引に興味が湧いた時が一番、不景気でも、好景気でも実は関係ありません。

今日はそんなテーマで、株を始める時期・タイミングについて紹介したいと思います。

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不景気の時期を狙って始めなくても良い。

株は不景気の時期を狙って始めなくても大丈夫です。

確かに、不景気の時期に株を買うメリットはあります。

・業績の良い優良株が割安で購入できる。
・いつか景気が回復すれば多くの株が上がる。
・既に底値。これ以上下がることはない。

が、逆に不景気の時に株を始めるデメリットもあります。

不景気といえど、今が本当に底値なのかわからない。
何を基準に不景気?PBRを基準にするなら暴落前も不景気

それぞれ理由を解説していきたいと思います。

不景気といえど、今が本当に底値なのかわからない。

過去に起きた日本の不景気といえば2008年~2011年ぐらい。
日経平均株価が大きく落ち込んだ時だと言われています。

実際に当時の株価の推移を確認してみましょう。

確かに、この時期は株価が低迷しており、いかにも不景気な様子が伺えますね。もしここで株を購入することができればほぼ100%勝てていたことでしょう。

ただこれは、あくまで“後から分かった景気の底”です。

なぜ”後から”なのか?これにはいくつかの根拠があります。

今回はその内の一つ、内閣府公表の「景気動向指数」を使い、”景気の底は後から分かるもの”というお話をしようと思います。

内閣府公表 景気動向指数グラフ(2007年~2012年)

内閣府公表 景気動向指数グラフ(2007年~2012年)

グラフを見ると株価は上昇していないものの、2008年頃から景気一致指数は上昇していたことが分かります。その結果、景気一致指数に下落余地が生まれました。

もし、ここでもう一度景気が下向きになれば、株価はさらに下げていた可能性があります。

また2011年3月11日。東日本大震災が発生時も景気一致指数が大きく下落。下落が続いていれば、これも株価をさらに下げる要因となっていました。

つまり、状況によっては2008年~2012年ぐらいの日経平均株価の底はまだ下がる可能性がありました。

株を始めるタイミングは不景気でなくても大丈夫

 

また、株価が大きく下がった時に株を購入しても、下がる株は下がり続けます。

不景気の時にさらに株価を下げた銘柄チャート

三菱自動車の株価は、日経平均株価が上昇している最中も継続して下落。

不景気の時期に株を始めても、株価が下がる株は安定して下がります。

不景気のタイミングであっても、どの株を購入すべきか?しっかり吟味する必要があります。だから不景気になるまで待って株を始める必要はありません。

何を基準に不景気?PBRを基準にするなら暴落前も不景気

さて、暴落前の日経平均株価を見て、好景気、割高と感じる方も多いと思います。

暴落前の株価チャート

が、PBR(株価純資産倍率)の推移を見れば暴落前の株価でさえ不景気です。

PBRとは企業の持っている純資産額と、株価を比較し、株価が純資産の何倍に膨らんでいるか?を数値化した指標。PBRが高いほど、企業価値以上に株価が評価されており、今後の成長が期待されていることが分かります。※PBRとは?PBRの詳細な解説はこちら

日経平均株価のPBR推移

日経平均株価のPBR推移

青線の日経平均PBRは右肩下がりになっています。これは日本株の純資産額の増加に対し、株価が全く追いついてないということです。

本来、純資産額が上昇すれば、それに伴い株価も上昇します。

2013年以降、日本企業は内部留保等により、純資産額を急増させてきました。これにより、株価も急増するはずが、比率で考えれば全然上昇していないことが分かります。

日経平均株価は20,000円を超える大台へと到達したものの、市場からの期待値であるPBRは下落の一途。

つまり、PBRを基準に考えるのであれば暴落前の株価でも不景気、割安です。

不景気、好景気というのはかなりフワフワしたものです。経済学者であっても、1年前が景気の底であったかどうか、やっと判断できる状態です。

だからそもそも、不景気を狙って売買すること自体とっても難しいのです。

では逆に、好景気の時に株を始めても良いのだろうか?

次は好景気の時に株を買っても良い理由について解説していきたいと思います。

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好景気の時に株を始めても良い。株を買っても良い理由

仮に、2018年~2020年が好景気のピークであったと仮定し、好景気の時に株を始めても良いのか?株を買っても良いのか?について解説していきたいと思います。

参考:2018年~2020年の株価水準

2018年~2020年の株価水準

2018年~2020年は日経平均株価が頭を打ち、伸び悩んでいる様子が見て取れます。では同じように、株価の頭打ちに悩んでいる株が多いのか?というとそうでもありません。

優良株の株価は時期に関係なく伸び続ける。

優良株は時期・タイミング関係無しに株価が上昇します。

東証1部 4766 サイボウズ

好景気の時に株価上昇した銘柄チャート

企業の業務を効率化するグループウェアを販売しているサイボウズ。人手不足により業務の改善が求められている企業から堅調な受注を得ることで、日経平均株価が頭打ちしている中、株価を3倍以上伸ばした。

東証一部 7421 カッパ・クリエイト

好景気の時に株価上昇した銘柄チャート

こちらも日経平均株価を横目に続伸。付加価値の高い商品の提供、廃棄ロスの削減実施等により、原価率の改善が続くカッパ寿司。自動案内システムを導入するなど、人件費削減に積極的に取り組むんでいる姿勢が評価され、株価を伸ばしている。

東証一部 9983 ファーストリテイリング

好景気の時に株価上昇した銘柄チャート

ユニクロのみならず、第2の柱としてのジーユーが急成長。世界3位の製造小売業ともあり、勢い衰えず。こちらも日経平均株価が横ばいにも関わらず、価格を伸ばしている。

 

・人手不足の流れに乗ったサイボウズ
・自社内の業務改善により利益率を高めたカッパ寿司
・日本ではなく、世界に目を向けることで成長を続けるファーストリテイリング

これらの株は、好景気な時にも、さらに株価を伸ばした会社のほんの僅かな一例です。

不景気だろうが、好景気だろうが、伸びる株は伸びるし、落ちる株は落ちます。

好景気だから、株価が高値圏にあるから、という理由で株を始めないのはもったいない。必要なのは伸びる会社、伸びない会社を探す力を養うこと。

株の買い時に不景気・好景気は判断材料にはならない。

ここまでのまとめになります。

・不景気、株価の底は後から分かる。今が好景気なのか?不景気なのかは分からない。
・一時期、日経平均株価は2万円を越えたものの、PBR基準なら暴落前も不景気
・優良株の株価は景気に関係なく伸び続ける。

だから、不景気の時に株を買っても良いし、好景気の時に株を始めても良いのです。

では冒頭の話に戻り、なぜ「株取引に興味が湧いた時が株を始めるタイミング」なのか?最後にこちらで締めていきたいと思います。

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株取引に興味が湧いた時が株を始めるタイミング

「いつ株を始めるのが良いのか?」それは「株取引に興味が湧いた時」です。

株に興味が湧けば勉強する。

実はここまでの解説は合計約4,000文字、原稿用紙10枚分です。

こんな長い文章を読み続けられたのは、株式投資を学びたい、やってみたいという気持ちが芽生えているからだと思います。

興味が湧けば、勉強をしたいと心が動く。

今、このタイミングであれば株について学ぶのも苦ではないと思います。
むしろ楽しいとすら感じるかもしれません。

その気持ちが芽生えている内に株式投資に挑戦するべきです。

株取引をしない=機会損失。世界の年金機関も運用中。

日本の年金を運用しているGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)

資産運用の累計収益額は2001年~2018年で65兆8,208億円。18年間の運用利益率は平均3%を超えています。

世界中の年金機関・公的機関は国単位でお金を運用しています。

私たち個人も余ったお金があれば積極的に運用していくべきです。

企業は賃上げせず、会社に貯め込む。その結果会社の株価は上がる。

企業は稼いだ利益を賃上げに回しません。会社に貯め込みます。

日本経済新聞2019/9/2 内部留保、7年連続で過去最大 18年度の法人企業統計より

財務省が2日発表した法人企業統計で、2018年度の内部留保(利益剰余金)が7年連続で過去最大を更新した。金融業・保険業を除く全産業ベースで、17年度と比べて3.7%増の463兆1308億円となった。製造業が同6.7%増の163兆6012億円と拡大をけん引した。企業が稼いだお金を内部でため込む傾向が一段と強まっている。

これは株式投資家にとって、良いニュースです。

企業が会社にお金を貯め込めば貯め込むほど、株価は上昇します。

実際、企業が会社にお金を貯め込むようになり、日経平均株価も上昇しています。

企業がお金を貯めると株価は上昇します。

もし、企業が賃上げを行っていればここまで株は上がりませんでした。
間違いなく現在も12,000円以下の水準でうろうろしていたと予測できます。

企業がお金を会社に貯め込み続けるのであれば、それに伴い株価は上昇しつづけます。今は好景気、不景気で株が上がるというより、大きな視点で見れば、どれだけ会社にお金を貯め込め込んでいるか?が株価を上昇させる大きな要因となっています。

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